知っておくべきカードローンのブラックリストについて分かりやすく解説

ブラックリストに登録されると、カードローンやキャッシングが利用できなくなると耳にしたことはありませんか？

「ブラックリストにのった場合、どれくらいで消えるの？」

「カードローンのブラックリストにのると携帯電話の機種変更ができないって本当？」

ブラックリストは悪いイメージがありますが、ピンとこない人も少なからずいるでしょう。

ここでは、ブラックリストとは何なのかを一から解説していき、自分の信用情報の見方やブラックリストに関する様々な疑問を取り上げていきます。

ブラックリストに関して理解が深まれば、申し込むべきか待つべきかの判断ができるようになります。気になる方はぜひ参考にしてみてください。

カードローンやキャッシングのブラックリストとは何なのか？

実は、ブラックリストと呼ばれる一覧やまとめた表は存在しません。

しかし、「お金を貸しても返してもらえない可能性が高い人物」かどうかを判断するためのデータは存在します。

それが、ローンやカードの利用履歴を記録した信用情報のことです。

毎月決まった支払日を遅れることなく利用していれば、何ら問題はありません。

しかし、長期の延滞など支払いが滞る、もしくは支払いが不可能な状態になると、「事故情報」として信用情報に記録が残るのです。

カードローンやクレジットカード会社が信用情報を確認したときに、この事故情報があると「きちんと支払っていく能力がない」として審査に響きます。

サービスを提供する側からすれば、金融事故を起こしている人というのは、警戒しなければならない要注意人物となるのです。

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信用情報の基礎知識

金融事故の形跡がある信用情報がブラックリスト扱いになることが分かりましたが、そもそも信用情報とはどういったデータで、どこに保存されているのでしょうか？

ここでは、まず信用情報の基本的な説明をしていきます。

特に、信用情報があいまいでよくわからない人はじっくり読んでみてください。

信用情報として記録が残る支払いとは何か？

指定信用情報機関に登録される支払いデータで、代表的なものが次の7つになります。

信用情報に記録されるデータは、最新の支払い日（入金日）、金額、限度額や遅延状況など事細かに情報が残ります。

注意したいのが、高額な商品や携帯電話を購入するときです。

その場で現金で買い物する場合は信用情報に残りませんが、分割払いの場合は、信用情報に記録されます。奨学金も同じです。

カードローンやクレジットカードのカード払いだけでなく、分割払いも信用情報の対象です。

毎月の支払いが遅延する、あるいは長期的に滞るなどすれば、事故情報が記録されてしまうのです。

日本の指定個人信用情報機関は3社ある

お金の貸し借りや分割払いを消費者に提供する企業は、指定信用情報機関に加盟しなくてはなりません。

どの指定信用情報機関に加盟するかは、大まかに決まっていて、加盟用件を満たせば複数の機関に登録することも可能です。

実際に2社以上に加盟しているカードローン会社も多いですが、大まかに金融機関ごとに決まっています。

実際に、大手の金融機関の指定情報機関の加盟状況の一覧が次の通りになります。多くは2つ以上の信用情報機関に加盟しているのが分かりますね。

3社間で情報共有。ローンやカードの利用状況はどの金融機関も把握ができる

カードローン会社は利用者の借入や返済状況を管理していますが、その情報を指定信用情報機関に提供します。

そして、KSC、CIC、JICCの3社は、それぞれ相互に信用情報を共有しあっているのです。

信用情報機関がお互いに情報をやりとりすることで、自分のいまの返済中・支払い中のローンやカードの全ての状況を、金融機関側が把握できるのです。

指定信用情報機関と何でしょうか？CIC・JICC・KSCの3つの信用情報機関が存在します

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信用情報に登録される金融事故情報（ブラックリスト）とは何か？

事故情報は、ローンやカード払いの支払いが滞る、または支払い不能を意味する利用履歴が記録されたものをいいます。

事故情報の代表的なものが、次の4つになります。

返済できない・支払えないというの（事故情報）は、信用を大幅に下げてしまいます。

くれぐれもカードローンやクレジットカードを利用するときは、毎月の返済日を守ってきちんと利用するようにしましょう。

金融事故を起こすと5年程度はカードが作れない

金融事故となった信用情報は、永遠に記録が残るわけではありません。KSC、CIC、JICCにて、それぞれ保有期間が定められています。

3社とも5年以上は取引履歴が残りますから、少なくとも5年はクレジットカードやカードローンは利用できなくなります。

一方、完済後や債務整理後に5年以上経過すると信用情報から、事故情報が削除されます。

もし、金融事故を起こした人が新たにクレジットカードやカードローンに申し込む場合は、少なくともブラックリストの情報が無くなった後が望ましいでしょう。

信用情報機関以外に、独自の社内ブラックリストを保持している

信用情報から、事故情報が削除されたからといって、もう一度同じカードや同系列の他のサービスに申し込むのはやめた方が無難です。

それは、一度でも支払いや返済が不能になった人は、その会社からすれば警戒・要注意人物としてマークされるからです（社内ブラック）。

ブラックリストが削除された後は、グループや系列の違う全く新しい会社のサービスに申し込むのが理想的です。

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自分がブラックリストかどうかは、信用情報を照会すれば分かる

実は、指定信用情報機関（KSC、CIC、JICCの3社）へ「開示請求」をすることで自分の信用情報を手元に取り寄せることができます。しかも手続きは簡単。

ここでは、信用情報の開示請求の具体的なやり方をみていきましょう。

信用情報の開示請求方法

信用情報の開示請求は、免許証やパスポートなどの本人確認書類と手数料がかかります。

信用情報は、指定信用情報機関で共有されるので、どの機関で開示請求しても、書面の見方やレイアウトは違っても情報は同じです。

原則、本人しか開示はできない

他人の信用情報を見ることはできません。

また、家族などの第三者に開示請求をしてもらう場合には、本人の委任状が原則必要です。

信用情報の中身を見れば一発でブラックリストかどうかが分かりますから、ブラックリストかどうか気になる場合は、信用情報を照会することをおすすめします。

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ブラックリストにのると、携帯電話の分割払いの購入手続きで落ちるって本当？

携帯電話の分割払いを希望する場合は、分割しても支払いが可能かどうかを調査するため、信用情報を参照します。

従って、信用情報がブラックリストの場合は、高確率で審査に落ちますが、携帯電話の購入ができないという意味ではありません。

分割払いができないだけですから、店頭で現金支払いで端末を購入すれば、携帯電話の契約はできます。

携帯電話は端末代金が10万円を超えるかどうかで審査基準が変わる

分割払いに関する規制は、割賦販売法で定められています。

割賦販売法によれば、10万円以下の携帯端末を店頭で分割払いするとき、延滞していないこと等を確認すれば、返済能力の調査を行わなくてもいいとなっています。

要するに、10万円以下の携帯電話を購入する場合は、10万円を超える場合に比べて、審査項目が少なくなることを意味しています。

ただし、延滞していないことが確認できれば、それ以上返済能力を調査する必要がないとしても、審査をするかしないかは販売店側の判断になります。

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公共料金の延滞はブラックリストに登録されるのか？

公共料金の支払いに遅れてしまっても、信用情報には記録されません。

東京ガス、東京電力などは信用情報機関に加盟していませんから、公共料金の滞納が信用情報に与える影響はないのです。

公共料金をカードで支払う場合、カードの支払いが遅れてしまえばそれは延滞です。

当然、3ヶ月以上延滞すれば、それは立派な事故情報ですからブラックリストになります。

まとめ

カードローンのブラックリストについて、信用情報の基本から中身を確認する方法まで一通り解説しました。

最後に、ブラックリストで知っておくべき大切な3つのポイントをまとめます。

ブラックリストはいずれ削除されるとはいえ、5年以上の長期間ローンやクレジットカードの利用ができなくなります。

そうならないためにも、ローンや分割払いは、くれぐれも支払日を守って利用するようにしましょう。

カードローンの申込み前に知っておきたい審査基準のポイント！